From: MMOne 運営事務局 mmone.admin@mmone.mizuho-fg.co.jp]
Sent: Monday, April 2, 2018 1:01 PM
お客さま各位
平素より「MIZUHO Membership One」をご利用頂き、誠にありがとうございます。
予てよりご案内の通り、本サービスは、ご提供情報およびサービス内容を拡充するため、運営体制を刷新し、みずほ総合研究所を運営者に加え、<みずほ>グループ一体となった発展型「MIZUHO Membership One（MMOne：エムエムワン）」として、会員制サービスをご提供させていただくこととなりました。
本日をもちまして、いよいよサービス開始となりますので、本メールにて、新Webサイトへのログイン方法をご案内させて頂きます。
◆◆新Webサイトへのログイン方法◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
◇新WebサイトURL: https://www.mmone.mizuho-fg.co.jp/
◇お客さまID : お客さま
◇お客さま情報のご確認：ログイン後、Webサイト上部の [MY PAGE]
→ [ユーザー情報変更]から、お客さま情報が正しく
登録されていることを念のためご確認ください。
なお、万が一、本サービスのご登録にお心当たりのない方、新サービスへの切替えを機に、退会をご希望される場合は、お手数ですが、こちらから「ご退会」登録をお願い致します。
http://r31.smp.ne.jp/o/Pg/5390642/D9bPiKIAgo8b/out?mmone_taikai=qgqjp
新サービスの開始にあたり、改めて「MMOne」についてご紹介させていただきます。
さまざまなビジネスシーンでぜひご活用ください。
◆◆MMOneとは？◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
MMOneは、お客さまと<みずほ>グループが、ネットやリアルでの対話を通してコミュニケーションを深め、知識やアイデアが一つに結びつくことによってビジネスチャンスを創出し、ともに成長していくことを目指す“会員制コミュニティ”です。
会社の規模や立場を超え、お客さま同士の新たな関係をつなぐ「出会いの場」として、
ぜひご活用ください。
◆◆今後の活用について◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆◆
会員のみなさまのご利用にあたり、MMOneでは、みなさま一人ひとりの 「ビジネス機会」を創出できるよう、ネットとリアルの両方からアプローチができる、豊富なサービスをご用意しています。
【活用事例】
例えば、こんな時に…
▼事業の承継について誰かに相談したい。
→ 具体的な事例や金融グループならではの信頼性の高いレポートを簡単に入手することができます。もちろん、これまでどおり、お取引部店（営業担当者）での相談も
承っています。
▼役立つ情報をタイムリーに入手したい。
→ 金融以外の情報も充実しています。時と場所を選ばず、必要な情報の入手や共有が可能です。社内コミュニケーションの活性化にもお使いいただけます。
情報例：-国内外の経済社会動向 -産業の構造変化 -法律 -税金 -環境 -ITなど
▼人材や経費の課題を解決したい。
→ 人材育成関連（管理職向け研修や若手社員向け研修など）、オフィス用品割引サービスなどのご利用、業務自動化ツールの導入もご相談いただけます。
★サービスはどんどん拡充していきます！★━━━―…‥
MMOneは、金融の枠にとどまらず、訪れるたびに“共有したくなる情報”や、“好奇心を刺激するコンテンツ”に出会えて、ソリューションがみつかる。そんな、新しい発見にあふれたサービスを目指しています。
また、お客さまの声を聞きながら、会員さま限定サービスを順次アップデートし、さらなる利便性向上を実現していきます。今後ともMMOneを、どうぞよろしくお願いいたします。
◆◇◆ お問い合せ先 ◆◇◆
株式会社みずほ銀行 MIZUHO Membership One（MMOne）運営事務局
TEL:（03）6838−1291（日本における銀行営業日の午前9時から午後5時まで）
Email: mmone.kokusai@mizuho-bk.co.jp
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本メールの配信をご希望されないお客さまは上記のメールアドレスにご返信いただければ、メール配信を停止いたします。なお、本件は「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」等に対応して記載しているものですのでご理解願います。
万一、当メールが関係ない宛名に送信されている場合には 誠に恐れ入りますが、その旨
上記までご連絡下さるよう宜しくお願い申し上げます。また、当メール及び添付ファイル
に記載された助言をご参考にして何らかの取引を実行される際や、何らかのご判断をされ
る際には必要に応じ事前に弁護士・会計士等の外部専門家にその取引や判断の確実性・安
全性をご確認の上、御社ご自身のご判断に基づき実行されるようお願い申し上げます。
